技術選定
技術選定は、システムの基盤を決める重要な意思決定です。目先のコストだけでなく、運用コスト、学習コスト、将来の拡張性まで含めた総合的な観点で判断する必要があります。
1. クラウドサービスの活用
1.1 概要
オンプレミスではなく、AWSなどのクラウドサービスの利用を優先して検討します。
1.2 理由・背景
物理的な機器やネットワークが不要となることで、それらの調達や維持・メンテナンスに係るコスト(経年劣化による故障 / 冷却 / 置き場所・在庫管理 など)が不要となり、本来注力するべき内容に集中できます。
1.3 実施基準
推奨。オンプレミスを使わなければならない特別な事情がなければ実施を推奨します。
1.4 構成例1: クラウドサービスの利用
オンプレミスの代わりに、AWS・Google Cloud・Microsoft Azureなどのクラウドサービスを利用します。インフラ構築がブラウザの管理画面やコマンド操作で完結するため、調達のリードタイムが数分に短縮されます。さらに故障時の機器交換やデータセンタの保守といった維持・メンテナンス作業もクラウド事業者側に任せられ、運用にかかる負担を大幅に軽減できます。
関連セクション: AWS:この講座で学べること
1.5 構成例2: PaaSの利用
HerokuやVercel、Render、AWS AmplifyのようなPaaS(Platform as a Service)も選択肢になります。クラウドと同様のメリットに加え、OSやミドルウェアの運用までを事業者側に任せられるため、アプリケーションコードのデプロイだけに集中できます。一方でランタイムやミドルウェアの選択肢が事業者の提供範囲に限定されるため、柔軟性の観点では制約があります。
1.6 出典
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| フレームワーク | 該当箇所 | 原文 |
|---|---|---|
| AWS Well-Architected Framework - Performance Efficiency Pillar | PERF01-BP01 Learn about and understand available cloud services and features | (要約)AWS の新サービス・新機能を継続的に学習し、既存アーキテクチャの改善余地を定期的に見直すことで、パフォーマンス向上とコスト削減を実現する |
2. マネージドサービスの活用
2.1 概要
クラウド事業者などが提供するマネージドサービスを積極的に採用します。
| 📝 マネージドサービスとは |
|---|
| データベースやストレージなどの機能について、クラウド事業者が運用作業(OSアップデート・バックアップ・可用性確保・スケーリングなど)を肩代わりしてくれるサービスです。利用者は該当の機能を自前で開発・運用することなく、すぐに利用できます。 |
2.2 理由・背景
運用作業をクラウド事業者側に任せられるため、その機能を専門に扱える人材を社内で確保せずとも一定の品質で運用でき、運用コストや操作ミスのリスクを抑えられます。
2.3 実施基準
推奨。目的に合うマネージドサービスが存在する場合は、特別な事情がなければ利用を推奨します。
2.4 構成例1: Amazon RDS / Auroraの採用
データベースをEC2上に自前で構築せず、Amazon RDSやAuroraを採用します。自動バックアップ、パッチ適用、レプリケーション構成などがマネージドで提供されるため、データベースメンテナンスの運用負荷を大幅に軽減できます。
関連セクション: RDS概要
2.5 構成例2: ストレージ管理にAmazon S3を採用
ファイルサーバを自前で構築・管理する代わりに、Amazon S3を採用します。自前構築では実現が難しい耐久性99.999999999%(イレブンナイン)のストレージを、運用の手間なく従量課金で利用できます。
関連セクション: S3概要
2.6 構成例3: 認証基盤にAmazon Cognitoを採用
ユーザ認証基盤を自前で実装する代わりに、Amazon Cognitoを採用します。トークン発行・MFA・SNSログイン連携などがマネージドで提供されるため、実装・運用の負荷を軽減しつつ、自前実装によるセキュリティ事故のリスクも抑えられます。
2.7 出典
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| フレームワーク | 該当箇所 | 原文 |
|---|---|---|
| AWS Well-Architected Framework - Sustainability Pillar | SUS05-BP03 Use managed services | (要約)自前運用しているコンポーネントを RDS、Athena、EMR、OpenSearch などのマネージドサービスに置き換え、マルチテナント基盤の高稼働率を活用して環境負荷を分散する |
3. サーバレスアーキテクチャの活用
3.1 概要
AWS Lambdaなどに代表されるサーバレスアーキテクチャの導入を検討します。
| 📝 サーバレスアーキテクチャとは |
|---|
| 利用者がサーバの存在を意識せず、必要な分だけ実行され利用した分だけ課金される仕組みの総称です。サーバの起動・スケーリング・障害対応はクラウド事業者側が自動で行うため、利用者はインフラを構築・運用する必要がありません。 |
3.2 理由・背景
サーバやOSやミドルウェアを意識せずにアプリケーションを動かせるため、これらの管理が不要になります。
3.3 実施基準
推奨。要件に合うサーバレスサービスが存在する場合は、特別な事情がなければ実施を推奨します。
3.4 構成例1: Lambdaの利用
関数単位で処理を実行できるAWS Lambdaを採用します。実行された時間分だけ課金されるため、常時稼働するサーバと比べてコストを大幅に削減できます。API Gateway・EventBridge・SQS・Step Functionsなどと連携することで、APIサーバ・イベント駆動処理・非同期ワークフローも組み立てられます。
3.5 構成例2: ECS / Fargateの利用
コンテナ化されたアプリケーションをサーバレスで動かす基盤としてECS / Fargateを採用します。EC2インスタンスの管理は不要で、コンテナの起動・停止・スケーリングをAWSに任せられます。Lambdaでは扱いにくい長時間処理や、既存のコンテナアプリケーションをそのままサーバレスで運用したい場面に向いています。
関連セクション: Amazon ECS / Fargate概要
3.6 出典
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| フレームワーク | 該当箇所 | 原文 |
|---|---|---|
| AWS Well-Architected Framework - Performance Efficiency Pillar | PERF02-BP01 Select the best compute options for your workload | (要約)ワークロード特性(処理内容・トラフィック・レイテンシ・スケール要件)に基づき、EC2 / Lambda / コンテナ / Batch など最適なコンピュートを選定する |
4. コンテナ技術の採用
4.1 概要
Dockerに代表されるコンテナ技術を採用します。
| 📝 コンテナとは |
|---|
| アプリケーションとその実行に必要なライブラリ・設定をひとまとめにパッケージ化し、どの環境でも同じように動かせるようにする仕組みです。OSやサーバの差異に依存せず、開発・検証・本番のいずれでも同じイメージをそのまま実行できます。 |
4.2 理由・背景
「開発環境では動くのに本番では動かない」といった環境差異による問題を根本的に解消できます。また、コンテナ単位でデプロイ・スケーリングできるため、リリースのスピードと運用効率の両方を高められます。
4.3 実施基準
推奨。大規模なWebアプリケーション開発を行う場合などは、特別な理由がない限り実施を推奨します。
4.4 構成例1: Dockerによるコンテナ化
アプリケーションをDockerfileで定義し、コンテナイメージとしてパッケージ化します。開発者全員が同じイメージを使うことで、環境差分による不具合を根本的に解消できます。
関連セクション: Dockerの基本操作
4.5 構成例2: Amazon ECS(Fargate)によるコンテナオーケストレーション
コンテナの実行基盤としてAmazon ECS(Fargate)を採用します。Fargateを利用すれば、EC2インスタンスの管理が不要になり、コンテナの起動・停止・スケーリングをAWSに任せることができます。
関連セクション: Amazon ECS / Fargate概要
4.6 出典
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| フレームワーク | 該当箇所 | 原文 |
|---|---|---|
| AWS Well-Architected Framework - Performance Efficiency Pillar | PERF02-BP01 Select the best compute options for your workload | (要約)ワークロード特性(処理内容・トラフィック・レイテンシ・スケール要件)に基づき、EC2 / Lambda / コンテナ / Batch など最適なコンピュートを選定する |
5. マイクロサービスの採用
5.1 概要
ドメインや機能単位でサービスを分割するマイクロサービスアーキテクチャの導入を検討します。
| 📝 マイクロサービスアーキテクチャとは |
|---|
| 1つの大きなアプリケーションを、ドメインや機能単位の小さなサービスに分割し、それぞれを独立して開発・デプロイ・運用できるようにする設計手法です。サービス間はREST APIやイベントで連携し、各サービスを独立した言語・データベースで実装することもできます。 |
5.2 理由・背景
機能単位で独立してデプロイできるため、リリースの影響範囲を限定でき、チームごとに並行して開発を進められます。一方で、サービス間通信・分散トレーシング・データ整合性の管理といった分散システム特有のオーバーヘッドがあり、規模や体制が小さい段階で導入するとメリットを上回るコストが発生する点に注意が必要です。
5.3 実施基準
段階に応じて検討。当初から導入すると規模に見合わないオーバーエンジニアリングとなり、将来的に技術的負債となる可能性があるため、サービスの成長に合わせて段階的に分割するのが安全です。
5.4 構成例1: Kubernetesによる管理
分割したサービスをKubernetesクラスタ上のPodやDeploymentとして管理します。ローリングアップデート、自動スケーリング、ヘルスチェックなど、分散システムの運用に必要な機能が標準で提供されるため、複雑なマイクロサービス構成も統一的に運用できます。
5.5 構成例2: Amazon EKSの利用
OSSのKubernetesを自前で構築・運用する代わりに、マネージドKubernetesであるAmazon EKSを利用します。マスターノードの構築・運用をAWSに任せられるため、Kubernetes自体の運用負荷を抑えながら、サービスごとの独立したデプロイやスケーリングを実現できます。
5.6 出典
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| フレームワーク | 該当箇所 | 原文 |
|---|---|---|
| AWS Well-Architected Framework - Reliability Pillar | REL03-BP01 Choose how to segment your workload REL03-BP02 Build services focused on specific business domains and functionality |
(要約)モノリスは避け、ワークロードを SOA / マイクロサービスに分割することで、障害範囲の縮小・独立したスケーリング・小さなチーム所有を実現する (要約)ドメイン駆動設計(DDD)の境界コンテキストに沿ってサービス境界を引き、ビジネスドメイン単位で独立にテスト・デプロイ・スケールできる構造にする |
6. 技術情報の入手・サポート
6.1 概要
トラブル発生時に頼れる技術情報へのアクセス性とサポート体制を評価したうえで技術を選定します。
6.2 理由・背景
開発・運用が詰まったときに、適切な技術情報の入手やサポートが受けられないと、事業継続が成り立ちません。特に、技術情報に特定ベンダーしかアクセスできない場合はベンダーロックインにつながり、マイナーなフレームワークでは情報やコミュニティが乏しくエンジニアの採用や引き継ぎの学習コストも高くなります。機能が停止した場合のサポートを受けられるかどうかも、事業継続のために重要な要素です。
6.3 実施基準
必須。公式ドキュメントの公開状況やコミュニティの活発さといった情報入手のしやすさは必ず確認します。追加のサポート契約や外部レビュー体制は、運用レベルに応じて段階的に検討します。
6.4 施策例1: 公式ドキュメントが公開されているサービスの選定
特定ベンダーしか公式ドキュメントにアクセスできないサービスは避け、誰でもドキュメントを参照できるサービスを選びます。AWSやGoogle Cloudのように、公式ドキュメントが無料で公開されているサービスが望ましいです。
6.5 施策例2: 技術コミュニティが活発なOSSの選定
オープンなコミュニティの場で情報が豊富に共有されている技術を選びます。マイナーなフレームワークはトラブル発生時に情報が見つからず、解決に膨大な時間がかかるリスクがあります。
6.6 施策例3: トラブル対応時のサポート体制の確認
採用する技術について、トラブル発生時の対応窓口・対応時間・エスカレーション体制を事前に確認します。導入当初から高度な有償サポートを契約する必要はありませんが、将来的に課金することで適切なサポートを受けられる選択肢があるかは把握しておきます。例えばAWSの場合、Basic(無料)からEnterpriseまで複数のサポートプランがあり、上位プランほど24時間365日対応や障害時の迅速なエスカレーションが受けられるようになります。
6.7 出典
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| フレームワーク | 該当箇所 | 原文 |
|---|---|---|
| AWS Well-Architected Framework - Operational Excellence Pillar | OPS07-BP06 Create support plans for production workloads OPS07-BP01 Ensure personnel capability |
(要約)本番ワークロードが依存する AWS を含むソフトウェア・サービスすべてに対し、SLA に見合った有料サポートプランに加入し、サポート依頼手順・エスカレーション先を文書化して常に最新に保つ (要約)ワークロードを構成するプラットフォームとサービスについて訓練を受けた要員を、通常運用・オンコール・休暇時のカバーに十分足りる人数だけ確保する |
| NIST SP 800-53 Rev. 5 | SA-22: Unsupported System Components | (要約)サポートが終了した構成要素は交換するか、社内サポートまたは外部提供者による代替サポートを継続手段として提供する |
| CIS Controls v8 | Control 2: Inventory and Control of Software Assets Control 15: Service Provider Management |
(要約)組織内のすべてのソフトウェア(OS・アプリケーション)を把握・追跡し、認可されたもののみをインストール・実行させる (要約)機密データを扱う、または重要な IT 基盤・業務プロセスを担う外部サービスプロバイダを評価し、彼らが基盤とデータを適切に保護していることを継続的に監視・検証する |
7. サービス上限
7.1 概要
AWS Service Quotasなどを用いて、各サービスの利用上限について事前の確認と必要に応じた上限緩和申請を行います。
7.2 理由・背景
サービス側の制限により目的が達成できない、または稼働中のシステムが停止・エラーとなることを防ぐ必要があります。
7.3 実施基準
推奨。特別な事情がなければ実施を推奨します。
7.4 施策例1: AWS Service Quotasの事前確認と上限緩和申請
AWS Service Quotasダッシュボードで、利用予定のサービスのデフォルト上限を確認します。例えば、Lambda の同時実行数(デフォルト1,000)やEC2のインスタンス起動数など、上限に達する可能性がある項目は事前に上限緩和申請を行います。
7.5 出典
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| フレームワーク | 該当箇所 | 原文 |
|---|---|---|
| AWS Well-Architected Framework - Reliability Pillar | REL01-BP01 Aware of service quotas and constraints REL01-BP04 Monitor and manage quotas |
(要約)使用する AWS サービスの Service Quotas とリソース制約を把握し、上限到達による障害を未然に防ぐ。上限に近づいたら気づけるモニタリングと引き上げ手順を整備する (要約)サービスクォータの使用状況を継続的にモニタリングし、閾値到達前にアラート通知と(自動化された)引き上げ申請ができる仕組みを構築する |
8. 想定されるコスト
8.1 概要
事前のコスト把握と継続的なコスト管理を行います。
8.2 理由・背景
クラウドは従量課金のため、適切な管理を怠ると請求額が青天井になるリスクがあります。個人開発の場合であっても、過度な請求を避けることは重要です。
8.3 実施基準
必須。青天井になるリスクを制御し利益率を確保するため、必ず実施します。対応しない場合、致命的なリスクが発生する可能性があります。
8.4 施策例1: 事前の概算コスト把握
AWS Pricing Calculatorなどを利用して、構築前にインフラの概算コストを算出します。事業収益に見合うかを事前に判断し、コスト面で実現可能なアーキテクチャを選択します。AWS Pricing Calculatorの使い方はWhat is AWS Pricing Calculator?(AWS公式ドキュメント)に記載があります。
8.5 施策例2: AWS Budgetsによる予算管理とアラート設定
AWS Budgetsで月額の予算上限を設定し、閾値(80%、100%など)を超えた場合にメールやSlackで通知を受け取ります。予算超過に気づかないまま請求額が膨れ上がることを防ぎます。設定のベストプラクティスはBest practices for AWS Budgets(AWS公式ドキュメント)に記載があります。
8.6 施策例3: Cost Explorerによる定期的な内訳確認
Cost Explorerを使い、週次または月次でサービス別・タグ別のコスト内訳を確認します。想定外にコストが増加しているサービスや、不要になったリソース(停止し忘れたEC2インスタンスなど)を特定し、削除またはサイズ変更を行います。
8.7 施策例4: コスト最適化施策の活用
スポットインスタンス(最大90%割引)、Savings Plans(長期利用による割引)、リザーブドインスタンスなどの購入オプションを活用し、同じ構成でもコストを大幅に削減します。クラウドにおけるコスト最適化の包括的な指針はCost Optimization Pillar - AWS Well-Architected Framework(AWS公式ドキュメント)に記載があります。
8.8 施策例5: データのライフサイクル管理
S3ライフサイクルポリシーなどを設定し、データを自動的にアーカイブまたは削除します。例えば「作成から90日後にGlacierストレージクラスへ移行」「365日後に削除」のようなルールを定めることで、ストレージコストを継続的に最適化できます。
関連セクション: S3概要
8.9 出典
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| フレームワーク | 該当箇所 | 原文 |
|---|---|---|
| AWS Well-Architected Framework - Cost Optimization Pillar | COST02-BP05 Implement cost controls COST03-BP05 Configure billing and cost management tools COST04-BP05 Enforce data retention policies |
(要約)AWS Budgets / Cost Anomaly Detection での通知、IAM / SCP でのアクション制御、Service Quotas 管理により、組織ポリシーを超えるコスト発生を防ぐガードレールを設ける (要約)タグと Cost Categories でコスト配賦を整理し、Budgets / Cost Explorer / Cost Anomaly Detection / Cost Optimization Hub 等の可視化・通知ツールを組織全体に配備する (要約)S3 Lifecycle や Amazon Data Lifecycle Manager などで、不要になった EBS スナップショット・AMI・S3 オブジェクトの自動削除や階層移動ポリシーを定義する |